

最終更新日:2026年3月26日
目次
「社会人になってから留学を考える人が増えているって本当?」
「社会人留学を検討している人は仕事を辞めるべき?」
「30代の社会人留学は年齢的に遅い?」
グローバル化と情報化が進んだ現代において、社会人留学は決して珍しいものではありません。
実際に20代後半から40代の日本人が、カナダやオーストラリアを中心に渡航しています。
一方で、今の仕事を辞めるべきか、年齢的に諦めるべきかなど、慎重に検討したい人も多いはずです。
そこで本記事では、社会人になってからでも留学できる理由やメリットを紹介します。
また、社会人留学の注意点や費用・奨学金制度、おすすめの国、後悔しない選び方を解説しますので、ぜひ最後までご覧ください。

社会人でも留学できる代表的な理由は、以下の3つです。
1.短期留学や語学留学に年齢制限はない
2.留学費用を自分で用意する選択肢がある
3.キャリアアップの一環で留学を推進する企業は増えている
社会人留学は、年齢やタイミングを理由に諦める必要はありません。
語学学校への入学に、年齢の上限はありません。30代・40代でも問題なく入学できます。
たとえば、カナダのバンクーバー、トロントにキャンパスを構える「カプラン・インターナショナル(Kaplan International)」では、30歳以上の大人向け英語留学プログラム「カプラン30+」を提供しています。
例外としてワーキングホリデービザには年齢制限がありますが、学生ビザには上限がないケースがほとんどです。
年齢を理由に諦める前に、希望するスタイルに制限があるかを確認しましょう。
参照:Kaplan International Canada|トロント校
Kaplan International Languages(カプラン・インターナショナル・ランゲージ)
社会人は働いて貯めた資金を、留学に充てることができます。
1〜2年間計画的に貯蓄すれば、3〜6か月の語学留学費用を自力でまかなえるケースも少なくありません。
自己資金での渡航は「せっかくお金をかけた」という意識が生まれ、受け身な留学になりにくい傾向があります。
なお、費用面の不安がある場合は、後述する奨学金制度の活用も有効です。
近年「留学後に職場復帰できる制度」や「語学研修の費用補助制度」を設ける企業は増加しています。
グローバル化するビジネス環境において、即戦力となる国際的な視点と高いスキルを持った人材が不可欠であるためです。
社内制度を利用すれば、退職せずに留学できるため、帰国後のキャリアへの不安が大幅に軽減されます。
まずは自社の就業規則や人事制度を確認してみることをおすすめします。

社会人留学には、学生留学にはない独自のメリットがあります。
1.目的がはっきりしていて学習効率が高い
2.仕事で培ったビジネススキルを応用できる
3.自立した生活を送れるスキルをすでに持っている
社会経験を積んだうえで海外に飛び出すことで、語学習得以上の成長を得られる可能性があります。
社会人留学は、目的が明確なため学習効率が高くなりやすいです。
学生と異なり「英語でビジネス交渉できるようになりたい」など、具体的なゴールを持って渡航できるためです。
たとえば、社会人経験のある方は学生に比べて、語学学校でビジネス英語やプレゼン、ライティングなど実務直結のコースを選択する方が多い傾向があります。
このように、目標が明確であれば、3か月の短期留学でも目に見える成果を出しやすくなります。
社会人は仕事の経験を、英語の学習や専門スキルの習得に直結させることができます。
これは自分が日常的に使うビジネスシーンが明確なため、学ぶべき英語の優先順位をつけやすいためです。
たとえば、営業職なら「提案・交渉」、エンジニアなら「技術文書の読解・海外チームとのやりとり」を軸に学べます。
業務経験という土台があるぶん、実践的なスキルとして英語を定着させやすいのが社会人の強みです。
社会人は海外生活への適応が、学生より早い傾向があります。
家計管理やスケジュール調整、トラブル対処など、自律的に生きるスキルをすでに身につけているためです。
たとえば、現地でのアパート探しや銀行口座の開設など、慣れない手続きでも冷静に対応できる方が多いと言えます。
生活面の不安が少ない分、語学学習や現地でのネットワーク構築に集中できます。

社会人留学には、目的や期間、働き方に応じたさまざまなスタイルがあります。
1.短期語学留学|長期休暇を利用したい人向け
2.大学・大学院留学|学位取得を目指したい人向け
3.ワーキングホリデー|働きながら学びたい人向け
4.専門スキルアップ留学|「語学+専門知識」を学びたい人向け
5.オンライン留学・ハイブリッド留学|仕事を辞めたくない人向け
自分の状況や目標に合ったスタイルを選びましょう。
短期語学留学は、仕事を辞めずに2週間〜3か月の期間で、語学学校で英語を集中的に学ぶスタイルです。
| メリット | デメリット |
|---|---|
| 仕事を辞めずに挑戦できる | 滞在期間が短く英語力の伸びに限界がある |
| 費用が比較的安く抑えられる | 語学以外のスキル習得は難しい |
| 帰国後のキャリアへの影響が少ない | 休暇の取りにくい職場では実現しにくい |
有給休暇や社内制度を活用しやすく、留学ハードルが最も低いため、まずは「海外で学ぶ感覚」を体験したい人の第一歩として最適です。
海外の大学・大学院に正規入学し、1〜2年以上かけて専門知識と学位を取得するスタイルです。
| メリット | デメリット |
|---|---|
| 国際的に通用する学位が取得できる | 費用が最も高く、期間も長い |
| 専門知識を体系的に学べる | 退職・休職の判断が必要になる場合がある |
| 海外の人脈・ネットワークを築きやすい | 入学審査や語学要件のハードルが高い |
取得した学位は帰国後のキャリアにおいて強力な武器になる一方、費用と期間の面で十分な準備が求められます。
ワーキングホリデーは、現地での就労と語学学習を並行するスタイルです。
生活費の一部を現地で稼げるため、費用を抑えながら長期滞在できます。
| メリット | デメリット |
|---|---|
| 現地での就労収入で生活費をまかなえる | 多くの国で年齢制限がある(カナダは35歳以下) |
| 長期滞在により英語が実践的に身につく | 仕事が中心になり学習時間が減るリスクがある |
| 異文化での就労経験がキャリアに活かせる | 就ける職種が限られる場合がある |
なお、国ごとに設けられた年齢制限があるため、早めの検討が重要です。
ビジネスやIT、デザインなど専門分野と語学を組み合わせるスタイルです。
| メリット | デメリット |
|---|---|
| 語学と専門知識を同時に習得できる | コースによっては費用が高くなる |
| 帰国後のキャリアに直結するスキルが身につく | 語学力がある程度ないと授業についていけない場合がある |
| 業界・職種に特化したコースを選べる | 専門コースの選択肢が国・都市によって限られる |
「英語だけでなく専門スキルも伸ばしたい」という明確な目標を持つ社会人にとって、費用対効果の高い留学スタイルと言えます。
渡航せずにオンラインで学ぶ、または短期渡航とオンラインを組み合わせるスタイルです。
| メリット | デメリット |
|---|---|
| 仕事を辞めずに収入を維持しながら学べる | 現地での実践的な英語環境に身を置けない |
| 自分のペースで学習スケジュールを調整できる | 自己管理が弱いと学習が続きにくい |
| 渡航費・滞在費が不要でコストを抑えられる | 海外ネットワークの構築がしにくい |
在職しながら継続的に学べる点が最大の魅力であり、まずここから始めて渡航留学へとステップアップする方法もあります。
オンライン留学とは?費用相場やメリットデメリット、意味ないと言われる理由、おすすめの留学先を徹底解説!

留学費用は「初期費用」と「毎月かかる費用」に大きく分けられます。
初期費用には渡航費・ビザ申請費・入学金などが含まれ、毎月の費用には学費・滞在費・生活費などが該当します。
| 費用項目 | 短期語学留学(1〜3か月) | ワーキングホリデー(6〜12か月) | 大学・大学院留学(1〜2年) |
|---|---|---|---|
| 入学金・教材費(初期) | 約1〜10万円 | 約1〜10万円 | 約5〜30万円 |
| 学費(毎月) | 約5〜20万円 | 約3〜15万円 | 約10〜50万円 |
| 渡航費・往復(初期) | 約5〜30万円 | 約5〜30万円 | 約5〜30万円 |
| ビザ申請費(初期) | 約1〜5万円 | 約1〜5万円 | 約1〜10万円 |
| 海外保険(初期または毎月) | 約2〜10万円 | 約1〜3万円/月 | 約1〜5万円/月 |
| 滞在費・家賃(毎月) | 約5〜25万円 | 約5〜20万円 | 約7〜30万円 |
| 生活費・食費(毎月) | 約3〜10万円 | 約3〜10万円 | 約4〜12万円 |
| 通信費・交通費(毎月) | 約1〜3万円 | 約1〜3万円 | 約1〜4万円 |
| お小遣い(毎月) | 約1〜5万円 | 約1〜5万円 | 約2〜6万円 |
| 合計目安 | 約50〜200万円 | 約150〜500万円 | 約400〜1,500万円以上 |
社会人留学の予算が「高額だ」と感じる方は、奨学金制度も視野に入れて資金計画を立てることをおすすめします。

留学費用の負担を軽減するために、奨学金制度の活用は非常に有効です。
1.公益財団法人平和中島財団
2.伊藤国際教育交流財団日本人奨学金
3.「埼玉発世界行き」奨学金支給制度
ここからは、それぞれの制度の詳細を紹介します。
日本とアジア・太平洋地域の友好促進を目的とした奨学金制度です。
海外の大学・大学院へ留学する日本人が対象で、渡航費や生活費の一部が支給されます。
審査では留学目的の明確さや、帰国後の社会貢献への意欲が重視されます。
応募を検討している人は、募集時期や条件が年度によって変わるため、公益財団法人平和中島財団の公式サイトで最新情報を確認しておきましょう。
海外の大学院に正規入学する日本人を対象とした、給付型の奨学金制度です。
月額1500~2000ドル相当の円貨の生活費支援に加え、授業料の一部補助も受けられます。
返済不要である点が大きな特徴で、社会人からの大学院留学を目指す人に適しています。
給付額や応募資格の詳細は年度ごとに更新されるため、伊藤国際教育交流財団の公式サイトから最新の募集要項を必ずご確認ください。
参照:2025年度・第35期日本人奨学生募集要項|伊藤国際教育交流財団
グローバル人材育成センター埼玉が実施する、給付型の海外留学奨学金制度です。
学位取得と地域活躍の2コースからなる一般奨学金と、企業・団体がスポンサーとなる冠奨学金の2種類があります。
奨学生は留学期間中に「埼玉親善大使」として委嘱され、現地での埼玉県PRや帰国後のレポート提出が求められます。
2026年度の募集期間は2026年3月13日(金)から4月27日(月)正午までとなっており、応募を検討している人は埼玉県の公式サイトで最新の募集要項を必ず確認しておきましょう。
参照:「埼玉発世界行き」奨学金制度【2026年度募集開始】|埼玉県

社会人留学には多くのメリットがある一方で、事前に把握しておくべき注意点もあります。
1.留学中は収入が減る、または途絶える
2.中長期留学は休職・退職の判断が必要になる
3.帰国後のキャリアに空白期間が生まれることがある
4.語学留学だけではキャリア評価につながりにくい場合もある
理想だけを持って渡航すると、帰国後に後悔するケースも少なくありません。
退職して渡航する場合、留学期間中の収入はゼロになります。
また、在職のまま休職する場合も、無給扱いになるケースがあります。
この期間も日本の家賃や保険料、奨学金返済などは自己負担となるため、固定費の把握が不可欠です。
出発前に「留学中の収支計画」を必ず立て、国民健康保険料や国民年金の免除申請など、できる手配は済ませておきましょう。
ワーホリ中の国民年金は免除できる?手続き方法とメリット・デメリット、国民健康保険やマイナンバーの影響を解説
半年以上の留学では、職場との調整が大きな課題になります。
企業によっては留学目的の長期休職を認めていないケースもあるためです。
そこで、まずは就業規則を確認し、人事担当者への相談を早めに行うことが重要です。
「とりあえず退職」という判断は、帰国後に後悔する原因になりやすいため慎重に検討しましょう。
留学期間は履歴書上「空白期間」として扱われるケースがあります。
転職活動では「なぜ留学したのか」「何を得たのか」を問われることは珍しくありません。
そこで、留学中に取得した資格やスコア、実績を具体的に記録しておくことが対策になります。
たとえば、IELTSやTOEICのスコア、現地での実務経験などが有効なアピール材料と言えるでしょう。
「英語が話せるようになった」だけでは、転職市場での評価が上がりにくいのが現実です。
即戦力を求める企業では、語学力より「英語を使って何ができるか」が重視されるためです。
たとえば、「英語×マーケティング」「英語×ITスキル」など、専門分野との掛け合わせが重要です。
まずは帰国後のキャリアを見据えた留学計画を立てることをおすすめします。

社会人留学を成功させるためには、自分の目的に合った国選びが重要です。
1.カナダ|学びと暮らしのバランスが良く初めてでも安心
2.オーストラリア|ワーホリや就労経験を重視したい人向け
3.イギリス|短期でも学びの密度が高く、専門留学にも強い
4.アメリカ|アカデミック留学やキャリア志向の人に強い
5.フィリピン|費用を抑えて短期集中で英語学習したい人向け
ここでは、社会人留学先として人気の高い5つの国を紹介します。
カナダは、治安が良く、多文化社会であるため外国人が暮らしやすい環境が整っています。
また、語学学校の選択肢が豊富で、ビジネス英語やIELTS対策など、キャリアアップに活用できるコースがたくさんあります。
さらにワーキングホリデーの対象国でもあり、留学と就労インターンを組み合わせやすい点も魅力です。
はじめての海外留学先として、バランスの取れた選択肢といえます。
【2026-2027年】カナダワーキングホリデーとは?費用やビザの申請方法など最新情報をご紹介!
オーストラリアでは、ワーキングホリデービザを利用すれば、アルバイト就労しながら英語を学べます。
最低賃金が高水準のため、生活費の一部を現地収入でまかなえる点が魅力です。
また、農業やホスピタリティ、オフィスワークなど幅広い職種での就労機会があります。
費用対効果を重視する社会人にとって、有力な選択肢のひとつです。
イギリスは、ビジネスや金融、ファッション分野で学びを深めたい人に最適な環境です。
とくにロンドンには世界トップクラスの大学や専門学校が集まっています。
たとえば、世界大学ランキングで常に上位に名を連ねる「UCL(ユニバーシティ・カレッジ・ロンドン)」や、世界最高峰のMBAプログラムを持つ「LBS(ロンドン・ビジネス・スクール)」などが有名です。
生活費・学費ともに高水準であるため、費用計画は念入りに立てる必要があるものの、短期サマースクールから大学院留学まで幅広いプログラムを選べる点は魅力的です。
アメリカは、MBAやロースクール、IT系キャリアカレッジなど、専門職向けの学位取得を目指す人に適した学校が豊富です。
また、場合によってはシリコンバレーやウォール街などビジネスの中心地に身を置ける点も大きな強みです。
一方で、ビザ取得の難易度が高く、費用も全般的に高めです。
明確な目的とキャリアビジョンを持つ社会人向けの留学先といえます。
フィリピンは、生活費・学費ともに英語圏主要国より大幅に安く、同じ予算で長期滞在できます。
語学学校ではマンツーマン授業が中心で、短期間でも英語力を集中的に伸ばせる環境です。
たとえば、セブ島など主要留学地では日本人スタッフが常駐するスクールも多く、初めての海外でも安心です。
英語の基礎固めをしたうえで英語圏へ渡航するルートを選ぶ「2カ国留学」の社会人も増えています。
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ここからは、社会人留学を検討している人によくある質問に回答していきます。
30代・40代からの留学は、決して遅くありません。
先述の通り、語学学校や大学院留学には年齢制限がなく、社会経験が豊富な分、目的意識も高い傾向があるためです。
ただし、ワーキングホリデーのみビザ申請に年齢制限があるため、希望する場合は早めの行動が重要です。
「年齢より目的と計画」が社会人留学で大事になる概念と言えます。
英語が苦手でも、留学できる環境は整っています。
たとえば、語学学校ではレベルチェックテストにより、初心者クラスからスタートできます。
とくにフィリピン留学はマンツーマン授業が主流で、初心者レベルの社会人でも無理なく学べます。
なお、出発前にオンライン英会話で基礎を固めておくと、現地での学習がよりスムーズになります。
既婚している、または子どもがいる状況でも、留学は不可能ではありません。
実際にパートナーと一緒に渡航するケースや、配偶者が仕事を続けながら本人だけ短期留学するスタイルもあります。
ただし家族への影響や収入面、帰国後の生活再建など、独身者より考慮すべき点は多くなります。
事前に家族全員で目的とリスクを共有したうえで判断することが最も重要です。
実際に子育てをしている「カナダ留学経験者のカウンセラー」に無料相談してみたい方は、公式LINEまたはお問い合わせフォームからご連絡ください。

社会人留学は、年齢や現在の英語力、家族構成に関わらず、計画と目的があれば実現できます。
重要なのは「なぜ留学するのか」「帰国後にどうなっていたいのか」を明確にすることです。
社会人の強みである目的意識や自己資金、社会経験を活かして、人生とキャリアに大きな転換点をもたらす留学にしてみてください。
なお、まずは情報収集と資金計画から始め、一歩ずつ留学への準備を進めることがおすすめです。
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野澤治子
NPO留学協会認定資格(NO62057)カナダ専門留学アドバイザー。
カナダ(トロント、バンクーバー)で4年滞在。
バンクーバで留学カウンセラーとして年間900人以上の留学生をサポートしてきました。
自分が留学した際に経験して感じたことや失敗談をなど自分のカナダでの留学経験を活かし「最初の1歩を踏み出す後押しができる」そんな「留学アドバイザー」でいれたらと思います。 特にカナダワーキングホリデーの中でも私は「ギリホリ」を経験者なので「キャリアアップ」につなげたい社会人の方応援します! また2人の子供がいるので私の経験を活かしお子様の英語教育から高校留学など少しでも英語や留学を身近に感じていただけるお手伝いをさせていただきます。気軽に相談下さい。